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英国綿業の機械化と、雇用・賃金の変化

機械で布を織れるようになったとき、
仕事の数と賃金はどう変わったのでしょうか。

コラム「人間には、車庫がない」の裏付けとなる歴史統計を、図と主要な数値でたどります。産業の人数と、そこで働いていた人の生活を、分けて読むための解説です。

基礎資料:初公開:

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01 / 研究概要

何を数えた統計なのか

主な対象は、1800〜1850年の英国綿業です。変化の前後を見るため、グラフでは1806〜1862年を扱います。機械化の進む産業で、旧来の仕事と新しい仕事の人数・平均賃金がどう変わったかを確認しました。

手織工
手織機で布を織る人たち。統計は成人男性だけに限られません。
工場労働者
紡績・織布など、工場で働く人たち。全員が機械織工というわけではありません。

染色・捺染や一部の自宅作業などは含まれていません。このページで「合計」と呼ぶのは、この二群の合計であり、綿産業の全就業者数ではありません。

02 / 雇用人数

合計が戻っても、
手織工の人数は戻らなかった

Woodが1910年に再構成した表では、二群の合計は1831年の水準から減少し、1859年に再びその水準を上回ります。増えたのは工場労働者で、手織工の人数は減り続けていました。

主要な3年の雇用規模(単位:万人、推計値)
年手織工工場二群合計
183124.018.742.7
18475.327.733.0
18591.341.542.8

出典:Wood(1910)表41、pp.598–599。工場と手織の内訳を加算。人数のCSV

スマートフォンでは図を横に動かせます。図だけを大きく開く

1806〜1862年の手織工と工場労働者の人数推計。1831年から1859年に、手織工は24万人から1万3千人、工場は18万7千人から41万5千人に変化。本人の転職を追った統計ではない。
図1|手織工と工場労働者の人数

対象は英国綿業の手織工と、紡績・織布等の工場労働者。産業全体の人数ではありません。後世の推計で、Wood自身による補間を含みます。同一人物の再就職を追った統計ではありません。

出典:Wood(1910), Table 41, pp.598–599。公開用研究資料の独自作図。原資料(PDF)

03 / 実質賃金

手織工と工場では、
平均賃金の動きも違った

実質賃金は、生活費の変化を考慮した給料の購買力を比べるための指標です。各群の1806年をそれぞれ100とすると、手織工の平均は低い水準にとどまる一方、工場労働者の平均は1820年・1850年には基準年を上回っています。

実質週賃金の指数(各群の1806年=100)
年手織工工場
1806100.0100.0
182042.0104.3
185043.5126.5

Woodの名目週賃金をAllen(2007)の生活費指数で調整。実質賃金のCSV

スマートフォンでは図を横に動かせます。図だけを大きく開く

各群の1806年を100とした実質週賃金。手織工は1820年42.0、1850年43.5。工場は104.3、126.5。構成が変わる集団の平均であり、同じ人の給料ではない。
図2|物価を考慮した平均週賃金

推計された名目賃金を全国の生活費指数で調整しています。各年の就業者の平均で、年齢・性別・職種・労働時間が同じ集団ではありません。各群を100にそろえた指数なので、二群の賃金額が同じだったことや、賃金額の比を示すものでもありません。

出典:Wood(1910), Table 41, pp.598–599 / Allen(2007), Appendix I, p.36。公開用研究資料の独自作図。物価指数の原資料(PDF)

ここから言えるのは、職業群の平均実質週賃金の変化です。工場で働いた全員の賃金や、安全・健康・労働時間を含む「待遇」が改善したという意味ではありません。

04 / 読み取り上の注意

「28年」は、
一人の失業期間ではない

1859 − 1831 = 28年

1831年の二群合計を、年次推計表で初めて再び上回るまでの年差です。1847年の谷を起点にすれば12年になります。

毎年同じ方法で労働者を数えた統計ではなく、後年の研究者が資料を組み合わせて推計した系列です。したがって、1859年は実測された正確な転換年として扱えません。

合計人数が戻ったことは、失業した手織工が工場に再就職した証拠ではありません。誰がどこで新しい仕事に就いたのか、同じ人の所得がいつ回復したのかは、今回の資料からは検証不能です。

この歴史から、現代AIが将来代替する仕事の人数や、回復までの年数を予測することもできません。

05 / 調査方法と出典

原表から、計算をたどる

  1. 原表の人数と名目賃金を確認

    Wood(1910)表41を転記し、工場と手織工の人数を加算しました。原表の掲載合計に不一致がある年は、掲載値と独自計算を別に保持しています。

  2. 物価の変化を考慮

    名目週賃金をAllen(2007)の生活費指数で割り、それぞれの1806年を100に換算しました。指数は同じ人を追った所得の変化ではありません。

  3. 補間を追加せず、図にする

    原研究には推計・補間がありますが、今回新しい補間は行っていません。図は公開用資料の独自作図で、原論文の図の転載ではありません。

実質賃金指数の計算

100 ×[その年の名目賃金 ÷ その年の生活費指数]
÷[1806年の名目賃金 ÷ 1806年の生活費指数]

主な原資料

原資料の取得日:2026年11月17日。正式な書誌、他の参照資料、転記の制約、コード、テストは、下の詳細資料にまとめています。